サステナビリティ社会​人財育成

当社は、持続的成長を実現するための重点課題(マテリアリティ)として「多様な人財の育成と活躍」を掲げ、多様な視点や価値観を尊重するとともに、性別や国籍に関係なく、能力や実績を重視する実力本位の人財登用を実施しています。また、社員が個性と能力を発揮してイキイキと働くことができるよう、人財育成と社内環境整備に取り組んでいます。

重点課題(マテリアリティ)は「長期ビジョン・マテリアリティ」を参照ください。

人財育成

求める人財像

当社の社是である「技術とアイデア」「若さと情熱」「和と信頼」「グッド・サービス」をもとに、「今よりもっと」を考えて取り組む人財

人財育成方針

当社は、表面改質技術(皮膜)による価値創造を通じて顧客のベストパートナーとなるために、4つの重点テーマ「市場開拓の強化」「技術開発体制の強化」「ものづくりの高度化」「100年企業を目指した持続的成⻑」に自律的に取り組む人財を育成する必要があります。そのために、社員が持っている可能性や意欲を引き出すとともに、一人ひとりのキャリア開発を支援するさまざまな成長機会を提供します。

人財育成の方策

  1. 最適なソリューション提供に向けた提案営業力の向上

    顧客の多種多様なニーズを捉え、その課題に対して最適なソリューションを提供するため、重点分野プロジェクト参画や営業事例発表大会などの社内連携の機会を通して専門知識やアプリケーション事例の吸収・展開を促進し、提案営業力をさらに高める。

  2. ものづくりの創意工夫とその基盤固め(ひとづくり)

    顧客の要望に応じたオーダーメイド皮膜の実現と生産能力の増強を両立するため、QA発表大会(ものづくり改善活動)などで生産効率化に向けた創意工夫の動機付けを行う。また、職長の指導・監督下で仕様書や作業手順書どおり確実に施工するための仕組み(ひとづくり)を維持・発展させる。

  3. 品質管理手法を探求するためのスキル獲得

    皮膜の状態は施工後に確認することが難しく、製造プロセス管理が極めて重要であることから、品質マネジメントシステムの運用を基礎とし、QC検定や非破壊試験技術者資格を奨励する。それによって、もっと優れた品質管理手法を探求するためのスキル獲得を促す。

  4. 技術開発に柔軟な発想で取り組む風土の醸成

    技術的成果を競う技術レポート発表大会や技術会議は、当社の社是「技術とアイデア」の原点ともいえるイベントである。このような取り組みで技術開発への情熱を湧き上がらせ、既成概念にとらわれない柔軟な発想で開発に取り組む風土を醸成する。

  5. デジタル教育の実施とDX人財の選出

    デジタル化・DXはあらゆる業務の生産性や品質を向上するための手段として重要であり、デジタル教育を幅広く実施して全社のデジタルリテラシー(理解して活用できる能力)向上に取り組む。また、データやデジタル技術を活用してイノベーションに結び付けることのできる社員(DX人財)を選出し育成していく。

  6. グローバルチャレンジ制度で視座を高め戦略的思考を育む

    グローバル展開の核となる人財のみならず、中長期的目線で当社を将来担っていく中核人財を育成するために、新たにグローバルチャレンジ制度を発足させる。それによって、チャレンジ精神をもった社員の視座を高め戦略的思考を育む。

人財育成に関するKPI(単体)
テーマ KPI 2025年度目標 2024年度実績 2023年度実績 2022年度実績
ものづくりの創意工夫とその基盤固め(ひとづくり) 技能検定の合格者数(延べ人数) 240名​ 241名​ 231名 226名
品質管理手法を探求するためのスキル獲得 QC検定の合格者数(延べ人数) 60名 116名 91名 49名
非破壊試験技術者の資格保有者数(延べ人数) 25名 25名 20名 18名
技術開発に柔軟な発想で取り組む風土の醸成 対外発表件数(学協会発表、論文や解説記事の投稿) 25件 20件 21件 28件
全体 従業員1人あたり教育費 80千円 66.0千円 75.8千円 63.2千円
人財育成プログラム(単体)
人財育成プログラム(単体)

グローバルチャレンジ制度​

当社では、国内外を問わずグローバルな視点で戦略的なビジネス展開ができる人財の育成を目的に、2023年度より「グローバルチャレンジ制度」を運用しており、2025年度で3年目を迎えました。本制度は、公募により意欲ある社員が自ら手を挙げて参加する形式で今年度は13名が参加しています。​
この制度は、約1年間の研修を通じて、海外を含めたグローバルビジネスへの理解を深め、トーカロの部長クラスが講師陣を務めることで実践的な知見や経験を積み、「自ら成長したい」「海外ビジネスに挑戦したい」という従業員の想いを後押しする取り組みです。参加者は研修で得た経験を職場で活かし、より広い視野で業務に取り組むとともに、グローバルに通用するビジネスパーソンへと成長しています。

デジタル教育の実施とDX人財の選出​

近年、デジタル化・DXは、あらゆる業務の生産性向上や品質改善を図るための重要な手段となっています。当社においても、従業員一人ひとりがデジタル技術への理解を深め、業務におけるデータ活用力を高めていくことが、今後の競争力強化に不可欠であると考えています。​
全社向けにデジタル教育を幅広く実施し、理解して活用できる能力の向上に取り組んでいます。また、データやデジタル技術を活用して新たな価値を創出し、業務改革やイノベーションを推進していく「DX人財」の育成にも力を注いでいます。全社から公募によって選出された「DX推進コアメンバー」と事業所内で立候補した「DX推進チームメンバー」を中心に、部署横断的に課題解決に取り組む体制を整備しました。このDX推進チームは、工場の自動化・省人化をはじめとするスマートファクトリー構想の実現や、AI・IoTを活用した業務プロセスの効率化、省エネルギー化など、多岐にわたるテーマに挑戦しています。​

人的資本への投資等

当社は、人財育成方針に基づき、顧客のベストパートナーとなるために必要な人財の育成・強化に積極的な投資を行っています。2024年度には、教育費としてトーカロ株式会社単体で70百万円(従業員1人あたり66千円)を投じました。​

人的資本への投資等

働きやすい環境づくり

社内環境整備方針

当社は、社員がその個性と能力を発揮し、仕事と生活の調和を図ることができるよう、すべての社員が働きやすい社内環境の整備を行います。

社内環境整備の方策

  1. ⼼理的安全性のある企業⾵⼟の醸成

    自分の意見や気持ちを誰に対しても安⼼して発⾔でき、チャレンジングな姿勢をみんなで後押しする⾵通しのよい企業⾵⼟を醸成する。

  2. 安全衛生に配慮した快適な作業環境の維持向上

    労働基準法・労働安全衛生法などに基づき、職場における社員の安全と健康を確保するとともに、きれいで、機能的で、人にやさしい作業環境の維持向上に努める。
    詳細は、「労働安全衛生」を参照ください。

  3. 成長機会の公平な提供と実力本位の評価

    女性活躍の推進をはじめ、さまざまな属性(国籍、年齢、障碍の有無など)の社員が働きがいをもって能力を発揮できるよう、多様な人財を積極的に採用する。また、成長機会の公平な提供と実力本位の評価を行う。
    詳細は、「ダイバーシティ推進活動」「人財育成」を参照ください。

  4. 仕事と育児・介護の両立支援

    育児や介護の状況にあっても安心してキャリア(仕事を通じた成長)を継続できるよう、育児や介護に関する各種制度(休業、休暇、時短勤務など)の整備・周知を行う。また、上司を含めた職場の理解と協力を促す。
    詳細は、「ワーク・ライフ・バランスの確保」を参照ください。

  5. 柔軟な働き方と健康的に働くことのできる職場環境づくり

    柔軟な勤務制度(勤務場所、労働時間など)の導入・拡大と、社員が心身ともに健康的に働くことができる職場環境づくりに努める。それによって、生産性の向上とワーク・ライフ・バランスの実現を図る。
    詳細は、「ワーク・ライフ・バランスの確保」を参照ください。

  6. 学習機会の提供と表彰制度の設置

    さまざまな学習機会を提供して社員の能力向上や自己啓発を支援する。さらに、表彰制度などを設けて社員の働きがいを高める。
    詳細は、「人財育成」を参照ください。

社内環境整備に関するKPI(単体)​
テーマ KPI 2025年度
目標
2024年度
実績
2023年度
実績
2022年度
実績
安全衛生に配慮した
快適な作業環境の維持向上
労働災害度数率 ゼロを目指す 2.36​ 2.06
(派遣社員を含む)
1.80
(派遣社員を含まない)
労働災害強度率​ ゼロを目指す 0.031 0.10
(派遣社員を含む)
0.03
(派遣社員を含まない)
成長機会の公平な提供と実力本位の評価 女性正社員比率 13% 12.5% 12.2% 11.0%
女性管理職比率 5% 3.9% 2.1% 2.3%
仕事と育児・介護の両立支援 男性育児休業取得率 90% 61.9% 82.8% 68.0%

人材関連データは「ESGデータ集」を参照ください。

VOICE

働きやすい環境は、現場の雰囲気づくりから

中村 梢(北九州工場 製造部 製造2課)

中村 梢(北九州工場 製造部 製造2課
)

トーカロで働く中で、女性社員として働きやすさを実感しています。それは、多くの男性が女性に配慮とよき理解をしてくださっていることによるものだと思います。

このような働きやすい環境づくりは、生産の効率アップやチームの団結力も高まり、とても良い影響を与えています。職場環境の改善には、困っていることや要望があれば声を上げることが大切です。私自身も、ダイバーシティ推進の一環として、育児・介護休暇制度を周知するためのポスターやカードを作成しました。その結果、社員一人ひとりが声を上げやすい雰囲気が生まれ、育児休暇や介護休暇を取得する社員が増えています。こうした取り組みも互いに理解し合う文化があってこそ、より効果的に進められる活動だと実感しています。

このような背景があるからこそ現場では報連相を意識し、老若男女を問わず、挨拶や声かけ、感謝の気持ちを伝えることもとても大切にしています。私が所属している現場では、女性が多く、協調性も高いと感じています。誰もが活躍できるには、現場の雰囲気作りも大事ですので、率先して声かけしたり、明るいコミュニケーションを心がけています。

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