サステナビリティ環境目標と実績
大きく3つのテーマを設定し、各サイトで目標を設定して環境活動に取り組んでいます。
2030年度CO2削減目標を、政府目標に合わせ2013年度比46%減と設定しました。
2023年度の実績と2024年度の目標
2023年度実績~43項目中、42項目で目標達成しました~
トーカロ全体としては、新設した「環境推進部」が主導する「省エネ環境会議」を3ヶ月に1度定期開催し、省エネを含む環境活動のさらなる促進を図っています。具体的には、100%再生可能エネルギー由来電力への切り替えや、省エネ化・高効率化を目的とした空調機の更新、施策決定の指標とするため電力の見える化、熱交換効率を向上させる機器の導入などを実施しました。
2023年度は、廃棄物の削減とリサイクルの推進について積極的に取り組みました。
ISO14001における2023年度のテーマは、(1)事業活動の省エネルギー・省資源、(2)事業活動推進による環境への貢献、(3)気候変動対策とし、各サイトで独自の目標を設定して取り組みました。その結果、省エネルギー関連では1項目が未達成でしたが、それ以外の42項目については達成できました。
2024年度目標~事業活動の省エネルギー・省資源、事業活動推進による環境への貢献、気候変動対策に注力します~
トーカロ全体としては、生産効率向上による電力量の削減はもちろんのこと、太陽光発電による電力の自家消費や、再生可能エネルギー由来の電力購入をさらに推進し、2030年度時点で2013年度比54%の温室効果ガス排出量に抑えることを目標に設定しています。また、プラスチック類や油類のリサイクル、従来は廃棄されていた冷却水の再利用も計画しています。受注産業のため結果には若干の差異が生じると予想していますが、カーボンニュートラルに向けて新たに多方面で活動を開始します。
2023年度は電力データをもとに電力削減策を検討して、試行を繰り返しながら節電や省エネに取り組みました。温室効果ガス削減目標達成はもちろんのこと、カーボンニュートラルに向けて一つ一つ積み上げていきます。
ISO14001における2024年度の大きなテーマとしては、(1)事業活動の省エネルギー・省資源、(2)事業活動推進による環境への貢献、(3)気候変動対策、(4)水環境保全を掲げ、全拠点が同じ方向性をもって目標を定め活動していきます。
サイト | 環境目標 | 2023年度目標値 | 2023年度実績 | |
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事業活動の省エネルギー・省資源 | ||||
本社 | 省エネ・省資源活動の推進 | 電力量の分析および対策、省エネ対策の方向性検討 | 2023年電力量把握 前年度比96.7% 夏季・冬季の室内温度(維持温度)の決定 |
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宮城 | 省エネ・省資源活動の推進 | 電力監視システムによる冷暖房電力の確認(現状把握) | 冷暖房電力の確認 外気温-使用電力相関含めデータ取得完了 |
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省エネ・省資源活動の推進 | 電力監視システムによる設備の老朽化特定とエネルギーロスの把握及び改善・節電 ①前年同月比1,200kWh/月の削減 ②同設備間での電力/時間効率差異把握 |
①平均8,140kWh/月の削減 ②コンプレッサー効率差異を確認 |
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省エネ・省資源活動の推進 | 紙資源使用量削減のための現状把握 | 月平均約8袋分を排出 | ||
東京行田 | 省エネ・省資源活動の推進 | 手直し溶射・再溶射時の累計使用量 前年度累計使用量664,105g以下 | 390,027g | |
省エネ・省資源活動の推進 | 従来の施工方法から材料使用量を5%削減した改善溶射プログラムを適用した新規品を年間3件以上作製 | 5件適応 | ||
省エネ・省資源活動の推進 | 品質管理責任においての不適合・クレーム発生 0.05%以下 | 0.03% | ||
省エネ・省資源活動の推進 | TD製造課部門電力量3%削減 | 8.1%削減 | ||
省エネ・省資源活動の推進 | 集塵機と溶射装置の連動による電力量削減 | 1ブースあたり265kWh/月の削減 | ||
東京鈴身 | 省エネ・省資源活動の推進 | 集塵機・溶射機の連動改造による稼働時間削減 対象全9台の稼働率 180%以下/年 |
集塵機9台積算稼働率 178% | |
省エネ・省資源活動の推進 | 事務棟の節電(照明・空調) 夜間就業時間の削減(ノー残業デー) 上期:削減時間 集計 下期:電力監視システム導入 電力量集計 |
269時間削減 | ||
名古屋 | 省エネ・省資源活動の推進 | 集塵機と溶射機連動による集塵機稼働率削減 前年度実績より40%削減 |
前年度比37%削減 | |
神戸 | 省エネ・省資源活動の推進 | ・エアーリークの改善 ・焼成炉の改修で使用電力の削減 ・排水の再利用 ・断熱塗料で保温能力の効率化 上記のいずれか2件以上 |
全て実施 | |
省エネ・省資源活動の推進 | ・使用するコピー用紙の削減 ・使用するブラストメディアの削減 上記のいずれか1件以上 |
コピー用紙 5月~3月:計9,784枚の削減 | ||
明石 | 省エネ・省資源活動の推進 | 省エネの取組 削減目標値43,483kWh/月以上 | 明石全体で44,601kWh/月削減 | |
技研 | 省エネ・省資源活動の推進 | 待機電力削減と溶射装置/集塵機の連動による電力量低減 前年度電力使用量の3%削減(年間削減目標14,604kWh) |
前年度比21,130.4kWh削減 | |
倉敷 | 省エネ・省資源活動の推進 | コンプレッサーの台数制御による、コンプレッサー電力量の削減 上期:台数制御の計画 現状の電力量把握 下期:制御後の削減率の把握 上期の結果が売上比で平均0.129となった為、下期0.129以下で達成とする。 |
下期売上比で0.129以下を監視 6ヶ月中4ヶ月で達成 | |
北九州 | 省エネ・省資源活動の推進 | 年間電力量を売上比率で前年度より9%削減 | 20.4%削減 | |
事業活動推進による環境への貢献 | ||||
本社 | 情報開示 | コーポレートサイトにおける 環境情報の拡充と整理 | 2023年8月:サステナビリティページ情報更新 2023年10月:英文版サステナビリティページの更新 |
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新規提案・受注 | 新規案件の受注 1,000千円以上/月 目標12,000千円以上/年 | 89,093千円/年 | ||
宮城 | 新規開発 | 長寿命皮膜の開発・提案 新規膜種2件/年 | 2件 | |
名古屋 | 新規提案・受注 | 環境・エネルギー分野の受注金額 108,150千円/年 | 153,090千円/年 | |
明石 | 新規提案・受注 | 新規訪問 20件/月、240件/年 | 252件/年 | |
技研 | 新規開発 | 新規開発 年間60件以上 | 65件/年 | |
新規開発 | 環境改善に貢献できる皮膜開発または装置開発に関する取り組み 年間3件以上 | 3件/年 | ||
倉敷 | 新規提案・受注 | 新規品受注金額 153,000千円/年 | 246,054千円/年 | |
北九州 | 新規提案・受注 | 環境・エネルギー分野の新規受注 66,000千円/年 | 298,758千円/年 | |
気候変動対策 | ||||
宮城 | 温暖化対策 | 在宅勤務推進・継続による通勤回数の削減 ①週1回以上の在宅勤務 ②在宅勤務による自動車通勤時のCO2排出量削減効果の把握 |
①②ともに達成 マイカー通勤によるCO2排出量について、平均418kgCO2/月が削減されることを確認 |
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東京鈴身 | 温暖化対策 | 営業車のハイブリット化によるガソリン使用量の削減 | 前年度比5%削減 | |
明石 | 温暖化対策 | フロンR22使用機器の全廃 | 2023年9月全廃完了 | |
その他 | ||||
東京行田 | 汚染の予防 | 廃棄物量の削減及びリサイクル促進 | 溶射材料のリサイクルを展開 | |
法規制遵守 | 敷地境界騒音改善 | 改善実施 | ||
汚染の予防 | 有害ガス排出量の削減 | 削減方式の確認実施 | ||
東京鈴身 | 汚染の予防 | 廃プラスチックの分別徹底によるマテリアルリサイクル促進 マテリアルリサイクル率 20%増加 |
前年度比41%増加 | |
法規制遵守 | 騒音規制の順守対策 協定基準第二種から四種へ変更と、対策設備追設による漏洩対策 |
物理的な対策には至らなかったが、PDCAの観点から目標達成 | ||
名古屋 | 汚染の予防 | 混合廃棄物の排出量 前年比5%削減 | 前年度比97%削減 | |
神戸 | 汚染の予防 | ・汚泥産廃の減量 ・特定排水の削減 ・金属のリサイクル 上記のいずれか1件以上 |
・特定排水の削減 節水ノズルの適用による36m³/年の削減 ・金属のリサイクル実施 |
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明石 | 汚染の予防 | 廃棄物のCO2排出 前年度比0.5%削減 | 前年度比23.2%削減 | |
汚染の予防 | 溶射材料空プラ容器の別回収・処分によるプラリサイクル 年間1,200kg以上 | 1,590kg | ||
汚染の予防 | 混合廃棄物の低減 年間22,000kg削減 | 29,100kg削減 | ||
技研 | 汚染の予防 | 混合廃棄物削減のための廃棄物排出量の把握 | 混合廃棄物の内訳を把握 | |
倉敷 | 汚染の予防 | 木パレットの返却、再利用を周知による、廃棄量の削減 月平均1,268kg |
月平均232.75kg | |
北九州 | 汚染の予防 | 廃棄物の排出量を売上比率で前年度比23%削減する | 前年度比27.2%削減 |