サステナビリティ長期ビジョン・マテリアリティ

長期ビジョンとミッション

当社は、「ビジョン(2030年の目指す姿)」および「ミッション」に基づき、グループを挙げて社会課題の解決と企業価値向上を追求してまいります。

ビジョン(2030年の目指す姿)

「人と自然の豊かな未来に貢献する」

ミッション

ESGを重視した継続的な成長による企業価値の向上

  • 高品質・高付加価値商品(皮膜)を生み出し顧客に提供すること
  • いつまでも顧客・株主・取引先・地域の皆様から信頼されること
  • 地球環境保全に資する技術に貢献すること
  • トーカロでイキイキと安全に働くことが従業員やその家族の誇りに思えること

マテリアリティ・KPI

「ビジョン(2030年の目指す姿)」および「ミッション」の実現に向けて、当社が重点的に取り組むべき課題(マテリアリティ)を特定しています。
特定にあたっては、まず、GRIスタンダードなどの国際的な基準を参照し、さまざまなメガトレンドや社会課題、ステークホルダーの要望・期待などを考慮に入れ、候補となる項目を選出しました。その後、これら項目を中期経営計画の戦略と照らし合わせ、当社経営の中長期の方向性と合致するものを選定。最終的に、取締役会において下記5項目をマテリアリティとして承認しました。
さらに、マテリアリティを管理するため、評価指標KPI(Key Performance Indicator)を設定しました。

マテリアリティ 主な取り組み 関連情報
①先進的皮膜開発と潜在市場の開拓 先進的皮膜開発への重点投資
  • 人の暮らしの基盤(デジタル化、インフラ、医療、農業など)を支える高機能皮膜の開発
  • 自然エネルギー発電(風力、水力、地熱、蓄電池など)の普及・効率化に資する皮膜開発
  • 顧客の温室効果ガス排出削減(脱化石燃料、リサイクル設備など)に資する皮膜開発
ソリューション事例
明日の地球環境を守る「表面改質技術」の力
品質・顧客満足
顧客への最適なソリューションの提供
  • サプライヤーからパートナーに
  • 重点分野のプロジェクト設置
  • 問題解決型エキスパートの育成
②環境負荷低減への対応 脱炭素化(カーボンニュートラル)に向けた取り組み
  • 化⽯燃料を使用しない溶射⼿法の検討
  • 加工プロセス改善による電⼒使用量削減
  • 再生可能エネルギーの活用
環境マネジメント​
マテリアルバランス
目標と実績
気候変動対策
廃棄物削減・環境保全
廃棄物削減および環境保全への取り組み
  • 廃棄物の削減・リサイクル、適正な廃棄処理
  • 水質汚染・大気汚染に関する状況把握と改善
  • 有害物質の使用削減
③ものづくりの高度化と品質向上 製造プロセスの高度化と効率化
  • 自動化・IoTの推進
  • 新規成膜技術の実用化
  • 現地工事のスマート化
品質・顧客満足
品質管理体制の更なる強化
  • 製品の性能保証への取り組みと確立
  • 品質システム運用(ISOなど)
  • PQP(Product Qualification Plan/製品品質保証計画)の構築
④多様な人財の育成と活躍 中長期的人財育成プラン策定
  • 人財育成と技術伝承
  • グローバル人財の計画的育成
人財育成
労働安全衛生
ダイバーシティ
働きやすい環境の整備
  • 安全第一の徹底
  • ダイバーシティ推進(⼥性、障がい者、中途採用等)
  • 働き方改革の推進
⑤コンプライアンスの徹底(企業倫理に則った行動の実践) 100年企業となるための経営基盤
  • 企業倫理(社会良識、倫理・道徳、環境への配慮、地域社会への貢献など)に則った行動
  • ESGへの積極的取り組み
  • 内外投資家とのエンゲージメント推進
  • コーポレートガバナンスコードへの対応
コンプライアンス
コーポレート・ガバナンス

KPIの対象範囲:トーカロ株式会社単体​

①先進的皮膜開発と潜在市場の開拓
主な取り組み KPI 定義 2025年度目標 2023年度実績 2022年度実績 2021年度実績
先進的皮膜開発への重点投資
  • 人の暮らしの基盤(デジタル化、インフラ、医療、農業など)を支える高機能皮膜の開発
  • 自然エネルギー発電(風力、水力、地熱、蓄電池など)の普及・効率化に資する皮膜開発
  • 顧客の温室効果ガス排出削減(脱化石燃料、リサイクル設備など)に資する皮膜開発
特許保有件数 ①国内特許
②海外特許
合計280件 合計257件 合計262件 合計251件
特許出願件数 ①国内出願
②海外出願(PCT出願を含む)
合計30件 合計40件 合計33件 合計31件
売上高開発費比率(連結) (研究開発費+技術開発費)÷売上高×100 5% 5.0% 4.7% 5.0%
顧客への最適なソリューションの提供
  • サプライヤーからパートナーに
  • 重点分野のプロジェクト設置
  • 問題解決型エキスパートの育成
環境分野の受注金額
①環境エネルギー機器
②補修・再生品
以下を対象とする表面処理加工の受注金額
①環境エネルギー機器(環境汚染防止、地球温暖化対策、廃棄物処理・資源有効利用、自然環境保全に関連する装置・施設・サービス)
②補修・再生品(再使用、再生利用に該当するもの)
①2,000百万円
②8,500百万円
合計10,500百万円​
①1,913百万円
②7,229百万円
合計9,143百万円​
①1,326百万円
②6,401百万円
合計7,727百万円
①891百万円
②6,117百万円
合計7,008百万円
海外売上比率(連結)​ ①外国企業への売上
②海外からの受取ロイヤリティー
③海外子会社の売上
合計25% 合計28.2% 合計23.3% 合計21.1%
②環境負荷低減への対応
主な取り組み KPI 定義 2025年度目標 2023年度実績 2022年度実績 2021年度実績
脱炭素化(カーボンニュートラル)に向けた取り組み
  • 化⽯燃料を使用しない溶射⼿法の検討
  • 加工プロセス改善による電⼒使用量削減
  • 再生可能エネルギーの活用
GHG排出量(Scope1、2) 単体のScope1、2排出量
(2013年度排出量14,736 t-CO2
7,900 t-CO2
(2013年度排出量の54%以下を達成する)
7,819 t-CO2 6,990 t-CO2 17,450 t-CO2
廃棄物削減および環境保全への取り組み
  • 廃棄物の削減・リサイクル、適正な廃棄処理
  • 水質汚染・大気汚染に関する状況把握と改善
  • 有害物質の使用削減
廃棄物リサイクル率 リサイクル量÷(廃棄量+リサイクル量)×100 40% 48.6% 33.1% 30.7%
③ものづくりの高度化と品質向上
主な取り組み KPI 定義 2025年度目標 2023年度実績 2022年度実績 2021年度実績
製造プロセスの高度化と効率化
  • 自動化・IoTの推進
  • 新規成膜技術の実用化
  • 現地工事のスマート化
製造プロセスの高度化・効率化に資する設備投資額 自動化・IoTの推進または新規成膜技術の実用化のための設備投資 400百万円 298百万円

品質管理体制の更なる強化
  • 製品の性能保証への取り組みと確立
  • 品質システム運用(ISOなど)
  • PQP(Product Qualification Plan/製品品質保証計画)の構築
QC検定の合格者数 一般社団法人日本品質管理学会が認定する品質管理に関する検定(3級以上)の合格者​(延べ人数) 60名 91名 49名 31名
非破壊試験技術者の資格保有者数​ 一般社団法人日本非破壊検査協会が認証する非破壊試験技術者の資格保有者(延べ人数)
①浸透探傷試験(NDI)
②超音波探傷試験(UT)
合計25名 合計20名 合計18名 合計15名
④多様な人財の育成と活躍
主な取り組み KPI 定義 2025年度目標 2023年度実績 2022年度実績 2021年度実績
中長期的人財育成プラン策定
  • 人財育成と技術伝承
  • グローバル人財の計画的育成
技術に関する対外発表件数 ①学協会発表
②論文・解説記事投稿
合計25件 合計21件 合計28件 合計18件
技能検定の合格者数​ 以下の国家検定合格者​(延べ人数)
①溶射技能士
②機械加工技能士(2級以上)​
③金属熱処理技能士(3級以上)​
合計240名​ 合計231名​ 合計226名​ 合計178名​
従業員1人あたり教育費 年間教育費÷期末従業員数(臨時従業員を含む) 80千円 75.8千円​ 63.2千円​ 54.2千円​
働きやすい環境の整備
  • 安全第一の徹底
  • ダイバーシティ推進(⼥性、障がい者、中途採用等)
  • 働き方改革の推進
労働災害度数率 労働災害による死傷者数÷延べ実労働時間数×1,000,000 ゼロを目指す 2.06
(派遣社員を含む)
1.80
(派遣社員を含まない)
0.62
(派遣社員を含まない)
労働災害強度率 延べ労働損失日数÷延べ実労働時間数×1,000 ゼロを目指す 0.08
(派遣社員を含む)
0.03
(派遣社員を含まない)
0.00
(派遣社員を含まない)
女性正社員比率 女性正社員数÷全正社員数×100 13% 12.2% 11.0% 9.5%
女性管理職比率 女性管理職数÷全管理職数×100 5% 2.1% 2.3% 1.4%
男性育休取得率 男性育休取得者数÷男性育休対象者数×100 90% 82.8% 68.0% 31.3%
⑤コンプライアンスの徹底(企業倫理に則った行動の実践)
主な取り組み KPI 定義 2025年度目標 2023年度実績 2022年度実績 2021年度実績
100年企業となるための経営基盤
  • 企業倫理(社会良識、倫理・道徳、環境への配慮、地域社会への貢献など)に則った行動
  • ESGへの積極的取り組み
  • 内外投資家とのエンゲージメント推進
  • コーポレートガバナンスコードへの対応
コンプライアンス研修受講率 受講者数÷対象者数×100 100% 100%
(4回実施)
100%
(3回実施)

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